授業でやったゲーム市場の財務分析です。 比較は会社規模の大きい順に、カプコン、コーエーテクモ、日本一ソフトウェアとなってます。 これに載せ忘れありますが、この三社はコンシューマゲームの売上が6割以上を占めている、まさにゲーム機ありきの会社です。

1. ゲーム市場の現状と今後の可能性
茨城大学人文学部
葛西諒平

2. ゲーム市場の動向

3. 日本のゲーム市場
カプコンHPより抜粋

4. カプコンHPより抜粋

5. • スマホ、PCなどの専用ゲーム機の必要ない
市場が伸び、ゲーム機の必要なゲーム(コン
シューマゲーム)がさらに停滞・縮小していくと
思われる
• 今後のコンシューマゲームをメイン事業として
扱う企業の戦略はどのようになるのか?

6. ゲーム会社三社の財務分析
カプコン、コーエーテクモ、日本一ソフトウェア

7. カプコン
項目 内容
社名 株式会社カプコン(CAPCOM CO., LTD.)
代表者 代表取締役社長 最高執行責任者
辻本春弘
本社所在地 大阪市中央区内平野町三丁目1番3号
創業 1983年(昭和58年) 6月11日
資本金 332億39百万円
( 2014年3月31日現在 )
事業内容 家庭用テレビゲームソフト、オンラインゲーム、モバイルコンテンツおよ
びアミューズメント機器等の企画、開発、製造、販売、配信ならびにア
ミューズメント施設の運営
従業員数 連結 2,601名
単体 1,951名
( 2014年3月31日現在 )

8. カプコンの事業・主なコンテンツ
• デジタルコンテンツ事業
• アミューズメント施設事業
• アミューズメント機器事業
• その他事業

9. 販売戦略の印象
• 従来のゲームブランドを多角化することで安
定的な収益を確保
• コンシューマゲーム以外の分野で、新ブラン
ドの開発による新規顧客の獲得を目指す

10. 0
20000
40000
60000
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100000
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平成22年3月 平成23年3月 平成24年3月 平成25年3月 平成26年3月
株式会社カプコン 売上高

11. 0
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4000
6000
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16000
平成22年3月 平成23年3月 平成24年3月 平成25年3月 平成26年3月
株式会社カプコン営業利益

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2.0%
4.0%
6.0%
8.0%
10.0%
12.0%
14.0%
16.0%
平成22年3月 平成23年3月 平成24年3月 平成25年3月 平成26年3月
株式会社カプコン
売上高営業利益率

13. カプコンの財務分析
• 売上高が順調に上がっている
• 一方で、売上高営業利益率が下がる
⇒スマホ事業の売上減

14. コーエーテクモホールディングス
項目 内容
社名 株式会社コーエーテクモホールディングス
（英文名称 KOEI TECMO HOLDINGS CO., LTD.）
代表者 代表取締役 社長
襟川陽一
本社所在地 神奈川県横浜市港北区箕輪町1丁目18番12号
創業 2009年4月1日
資本金 150億円
事業内容 グループ管理、システム統括
従業員数 単独 65名
連結 1,455名

15. 事業内容
• ゲームソフト事業
• オンライン・モバイル事業
• メディア・ライツ事業
• SP事業
• アミューズメント施設運営事業

16. 販売戦略の印象
• 従来のゲームブランドをPCオンラインに応用
• コンシューマゲームの分野で、これまでと全く
違うゲームブランドの構築、新規事業への展
開を行っている

17. 29000
30000
31000
32000
33000
34000
35000
36000
37000
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平成22年3月 平成23年3月 平成24年3月 平成25年3月 平成26年3月
コーエーテクモホールディングス 売上高

18. 0
1000
2000
3000
4000
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7000
8000
平成22年3月 平成23年3月 平成24年3月 平成25年3月 平成26年3月
コーエーテクモホールディングス 営業利益

19. 0.0%
2.0%
4.0%
6.0%
8.0%
10.0%
12.0%
14.0%
16.0%
18.0%
20.0%
平成22年3月 平成23年3月 平成24年3月 平成25年3月 平成26年3月
コーエーテクモホールディングス 売上高営業利益率

20. コーエーテクモの財務分析
• コンシューマゲーム市場の縮小による売上高
の低下
• 平成22年度から23年度の急激な伸び
⇒「北斗無双」の50万本出荷などのゲームの
ヒットが要因

21. 日本一ソフトウェア
項目 内容
社名 株式会社 日本一ソフトウェア
代表者 代表取締役社長 新川宗平
本社所在地 岐阜県各務原市蘇原月丘町3丁目17番
創業 1993年7月12日
資本金 521.1百万円
事業内容 コンピュータソフトウェアの開発･製造･販売
従業員数 連結：127名 単体：87名
（役員・アルバイトは含んでおりません）

22. 事業内容
• パッケージ事業
• オンライン事業
• ライセンス事業
• その他事業

23. 販売戦略の印象
• ゲームブランドが他社よりも弱いので、新規
ゲームブランドの開拓を行い続けている
• いち早いゲームブランドの確立が求められる

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500
1000
1500
2000
2500
3000
3500
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平成22年3月 平成23年3月 平成24年3月 平成25年3月 平成26年3月
日本一ソフトウェア 売上高

25. -300
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0
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400
500
600
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平成22年3月 平成23年3月 平成24年3月 平成25年3月 平成26年3月
日本一ソフトウェア 営業利益

26. -15.0%
-10.0%
-5.0%
0.0%
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20.0%
平成22年3月 平成23年3月 平成24年3月 平成25年3月 平成26年3月
日本一ソフトウェア 売上高営業利益率

27. 日本一ソフトウェアの財務分析
• 売上高の上昇に対し、売上高営業利益率が
不安定
⇒ゲーム発売の延期による発売サイクルのズ
レ、ゲーム開発コストが要因では?
• はは平成26年度の急激な伸び
⇒日本一ソフトウェア20周年による販売戦略の
効果

28. 各社比較

29. 営業利益比較
0
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60000
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平成22年3月 平成23年3月 平成24年3月 平成25年3月 平成26年3月
株式会社カプコン
日本一ソフトウェア
コーエーテクモホールディングス
株式会社ドリコム

30. 売上高営業利益率比較
-15.0%
-10.0%
-5.0%
0.0%
5.0%
10.0%
15.0%
20.0%
25.0%
平成22年3月 平成23年3月 平成24年3月 平成25年3月 平成26年3月
株式会社カプコン
日本一ソフトウェア
コーエーテクモホールディングス
株式会社ドリコム

31. 各社の比較
• 売上規模が大きければ、それだけ営業利益
は安定
• 売上規模が小さければ、それだけゲームの
売上による変化が激しくなる
• スマホ市場(モバイルコンテンツ)の売上(ドリコ
ム)は、コンシューマゲーム市場には及ばない

32. ゲーム会社のモバイル市場参入

33. カプコンの事業別セグメント

34. カプコンのモバイル事業参入
• モバイル事業は年々伸びている(2012年まで)
→コンシューマ・オンラインの10分の1程度
• 2014年の有価証券報告書
「モバイルコンテンツは有力タイトルの不足や熾烈
な競争環境もあって、総じて苦戦を強いられた」
→あくまでコンシューマゲームで勝負するしかない

35. まとめ
• スマートフォンという新しいプラットフォームに
より、家庭内ゲーム市場は大打撃
• これまでの既存のゲーム会社は家庭内ゲー
ム市場の依存から抜け出せない
• しかし、コーエーテクモのように、コンシューマ
ゲームのヒットでまだまだ大きな売上は目指
せる
⇒今後のコンシューマゲームの作成が重要