1. テレビに未来はあるか

2. TV→とは ？
• テレビは、「テレビジョン」及び「テレビ受像
機（テレビジョンセット、Television set）」の
略語であり、一般には次のような文脈で用いら
れる。
• テレビジョン：放送あるいは通信や遠隔監視に
使用される、遠方へ映像を送る技術（映像機器
を含む。本項で詳述）。
• テレビジョン放送：主として動画を電波を使っ
て、不特定多数のために放送する仕組み。通常
は動画に加えて音声、あるいはデータ等の付加
情報を送ることができる。電波を使用せず有線
で送出するケーブルテレビ (CATV) もある（本項
で詳述）。
テレビジョン放送で送られる番組（プログラ
ム）。⇒テレビ番組を参照。
テレビジョン放送を視聴するための受信機。
⇒テレビ受像機を参照。
(Wikipediaより)

3. テレビの歴史 その１
1843年 - スコットランドのアレクサンダー・ベイン、静止画像を走査し電気信号に変換して、電
送する装置を開発（FAXの歴史参照）
1873年 - イギリスで明暗を電気の強弱に変えて遠方に伝えるテレビジョンの開発が始まる。
1875年 - アメリカのジョージ・ケリー、並列式の機械走査の概念を提案。
1877年 - アメリカのウィリアム・ソーヤー、直列式の機械走査の概念を提案。
1884年 - ドイツのポール・ニプコー、直列式の機械走査を実現する「ニプコー円板」の発明。
1896年 - イタリアのグリエルモ・マルコーニが電磁波を使って、3km離れた地点間でモールス信号
の無線通信実験に成功（無線通信の歴史参照）
1897年 - ドイツのフェルディナント・ブラウン、テレビの受像管に用いる陰極線管であるブラウ
ン管の発明。
1907年 - ロシアのボリス・ロージング、ブラウン管によるテレビ受像機を考案し特許出願。
1908年 - イギリスのキャンベル・スウィントン、撮像側にも陰極線管を使った電子式走査法の概
念を科学雑誌Natureに発表。全電子式テレビジョンを示唆。
1911年 - ボリス・ロージング、世界で初めてブラウン管を用いたテレビの送受信実験を公開。撮
像に機械式のニプコー円板と受像に電子式のブラウン管を用いた。簡単な図形の輪郭の受像に成
功。
実用レベルの受像に至るには、映像を電気信号に変換する光電管や、その信号を増幅す
る真空管の発達を待たねばならなかった。
1923年 - アメリカへ亡命したロシアのウラジミール・ツヴォルキン、電子走査式撮像管アイコノ
スコープを考案し特許出願。
1925年 - スコットランドのジョン・ロジー・ベアード、機械式テレビの開発。撮像と受像に機械
式のニプコー円板を用いた。見分けられる程度の人間の顔を送受信することに成功。
1925年 - アメリカのチャールズ・フランシス・ジェンキンスが機械式テレビの画像を8km離れた地
点間で無線送受信する公開実験を行う。
1926年 - ジョン・ロジー・ベアード、ロンドンの王立研究所で動く物体の送受信の公開実験に成
功。
1927年 - アメリカのフィロ・ファーンズワース、電子式テレビ撮像機の開発。電子走査式の撮像
管「イメージディセクタ」による映像撮影に成功。ブラウン管に「＄」を表示。 撮像・受像の全
電子化が達成される。
1928年 - ジョン・ロジー・ベアード、カラーテレビの公開実験に成功。
[ wikipedia]

4. テレビの歴史その２
1926年12月25日 - 浜松高等工業学校の高柳健次郎、電子式テレビ受像機（ブラウン管テレビ）の
開発。撮像に機械式のニプコー円板を、受像に電子式のブラウン管を用いた。「イ」の字を表示
させる。939年（昭和14年）5月13日 - NHK放送技術研究所による公開実験。
1940年（昭和15年）4月13日 - 日本初のテレビドラマ「夕餉前」の実験放送。
1941年（昭和16年）3月 - 米国でNTSC方式の白黒テレビ放送開始[1]。
1953年（昭和28年）1月 - シャープが国産第一号のテレビTV3-14Tを発売[2]。価格は175000円。
1953年（昭和28年）2月1日 - 日本放送協会 (NHK) のテレビ放送開始（日本での地上波テレビ放送
の開始）。
1953年（昭和28年）8月28日 - NTV 日本テレビ放送網、テレビ放送開始（民放での初のテレビ放
送の開始）。またテレビ画面が裏返しに映る、やはり日本初の放送事故が発生した。 主な番組
は大相撲、プロレス、プロ野球などのスポーツ中継や、記録映画など。
しかし、白米10kgが680円、銭湯の入浴料が15円程度であった当時、テレビ受像機の価格が非常
に高価（20万〜30万円程度）で一般人には買えないため、多くの大衆は繁華街や主要駅などに設
置された街頭テレビや、土地の名士などの一部の富裕世帯宅、喫茶店、そば屋などが客寄せに設
置したテレビを見ていた。
1956年（昭和31年）12月 - NHKのカラーテレビ実験放送開始（UHF帯を使用）1984年（昭和59
年）5月12日 - NHKが衛星放送 (BS) の試験放送を開始。1989年（平成元年）6月1日から本放送を開
始。
1990年（平成2年）11月30日 - 日本初の民間衛星放送局・日本衛星放送（JSB・WOWOW）が試験
放送を開始。翌年4月1日より有料の本放送を開始。
1991年（平成3年）11月25日 - BSアナログハイビジョン試験放送開始。
2000年（平成12年）12月1日 - 午前11:00 - BSデジタル放送が放送を開始。
2003年（平成15年）12月1日 - 午前11:00 - 東京、名古屋、大阪を中心に地上デジタル放送を開始。
2006年（平成18年）4月1日 - 午前11:00 - 地上デジタル放送が既に開始されている地域を中心に移
動体受信機向けの地上デジタル放送、通称「ワンセグ」開始。
2007年（平成19年）10月1日 - BSアナログハイビジョン放送終了。
2009年（平成21年）6月12日 - 米国でほとんどのNTSC方式の放送停止。ATSC方式デジタルテレビ
放送へ全面移行[1]し68年間の歴史に幕を降ろす。
2011年（平成23年）7月24日 - 午後12:00 -東日本大震災の被災3県（岩手、宮城、福島）を除く44
都道府県で地上アナログ放送終了。
2012年（平成24年）3月31日 - 午後12:00 - 東日本大震災の被災3県（岩手、宮城、福島）が地上ア
ナログ放送終了し、日本全国で完全デジタル化が完了。同時に日本で約60年続いていたアナログ
テレビの歴史に幕を閉じた。
([wikipedia]

5. TVの視聴率
視聴率（しちょうりつ）
[ 日本大百科全書（小学館） ] .
ある番組を放送区域内の人々または世帯の何％が視聴したかを、統計的に推計する数字。
通常、テレビ番組の場合をいい、ラジオ番組は聴取率という。放送番組の人気度、CM効
果を測定する際の主要な尺度として利用されている。
あさイチ ＮＨＫ総合 '12/07/05(木) 8:15 - 45 11.9
ぶらり途中下車の旅 日本テレビ '12/07/07(土) 9:30 - 60 11.8
特報首都圏 ＮＨＫ総合 '12/07/06(金) 19:30 - 28 11.5
ＳｍａＳＴＡＴＩＯＮ！ テレビ朝日 '12/07/07(土) 23:00 - 54 11.4
真相報道バンキシャ！ 日本テレビ '12/07/08(日) 18:00 - 55 11.3

6. 右記グラフはテレビ業界の業界規模の推移をグラフで表したものです。
テレビ業界の市場の推移を見ることでその市場の大まかな現状や動向を把握することができます。
平成21年のテレビ業界の業界規模（主要対象企業39社の売上高計）は2兆7,874億円となっています。
広告収入の減少が響き民放が不調 J：COMは躍進
テレビ業界の過去の推移を見ますと平成15年から19年まで若干の上昇傾向、19年から20年はほぼ横ばいに、平成21年には減少に転じています。
(業界動向、サーチ.com調べ)

7. ワンセグ使用頻度(＋Dモバイル調べ )
ケータイでワンセグ、利用頻度は“週に1回
以上”が約半数
MMD研究所は3月6日、「第5回携帯コンテンツに関す
る利用動向調査」の結果を発表した。同調査は
stratationが運営する無料ホームページ作成サービス
“00HPメイカー”、マーベラスが運営する“マイプレ”など、
計14社、モバイル15サイトの協力を受けて、2月15日か
ら同25日まで実施したもので、有効回答数は4124人。
同調査によれば、ワンセグを「利用したことがあ
る」ユーザーは42.6％で、「対応機種を持っているが
利用したことがない」人が7.5％、「持っている携帯電
話が対応していない」人が49.9％となった。全体の約4
割の回答者がワンセグ対応機種を持っており、そのう
ちワンセグを利用している人が約8割以上となる。また
ワンセグの利用頻度を見ると1週間に1回以上利用する
人の割合が54.7％となった。

8. 2012年のTV需要
GfKブティック リサーチ（以下、GfK）は2月3日、全世界における2012年の液晶テレビ販売台数の見通しを発表した。先
進国は需要が伸び悩む一方、新興国が引き続き成長し、前年比7％増の2億2500万台に達するという。
2011年の液晶テレビ販売台数は、地域によって明暗の分かれる結果になった。先進地域ではこれまでの安定的な成長
から一転し、前年比5％減。中でも日本は、3月のエコポイント制度終了と7月のアナログ停波以降、需要が大きく減退し、
「先進地域におけるマイナス成長の主要因となった」（同社）。ただし、2012年はテレビの価格下落を追い風に、特需
以前の平均的な市場規模である1000万台を上回るレベルに戻ると予測する。
西欧市場は、クリスマス商戦も不振に終わり、2011年通年でマイナス成長となった。北米はクリスマス商戦が好調に
推移し、通年では前年並み。また日本を除く先進アジア地域は下半期の需要増加によって安定したプラス成長を記録し
ている。
一方、新興地域は南米やアジア市場が牽引する形で前年比34％増と大きく成長した。2012年も新興国の成長は続くと
みられるが、東欧や南米には市場成熟の兆候もあるという。ただし、アジア圏の新興地域は依然としてブラウン管テレ
ビが多く残っていることから、今後は世界的に最も高い成長率が期待される。
なお、2012年はロンドンオリンピックが開催されるため、夏に向けて需要が拡大するという期待の声もあるが、GfKで
は「オリンピックに伴う需要の増加は過去の例を見ても限定的。大きな期待はできない」と指摘。むしろ東欧諸国で開
催される「UEFA European Cup」に伴うブラン管テレビからの買い替えに期待がかかるとしている。(＋D life style 調べ)

9. これから期待されること→TV
• 地域情報の充実や、地域活性化、大規模災害の際の緊急報道といった分野で、視聴者がテレビに高い期待を寄せていることが示
された。また、同じ時期に実施した地方自治体に対するアンケート調査では、視聴者と同様の期待に加えて、地元のテレビ局が
地域の情報を全国や海外へ発信することを強く求めていることが分かった。(NHK放送文化研究所)
• スマートテレビの普及……スマートテレビと言えば、Googleなどで提唱する新しいテレビの仕組みだが、その定義はまだ曖昧であ
る。実際に製品化されているものとしては、Googleが提唱する『GoogleTV』が有名だが、テレビ型のアンドロイド端末といった
ところ。アンドロイドOSで動いているテレビでテレビ番組を観たり、ネットのブラウジング、アプリを入れて新しい機能を追加
できるなど、現在主流となっているネット経由のコンテンツ配信『VOD』が見られるテレビよりもネット寄りに一歩進んだもの
と考えていいだろう。とはいえ、未だ国内では普及に至っていないのが現状だ。[ 週アス＋]
• TV視聴は世帯メディアとしては全世代で減ってはいるものの、マクロ的には地デジ化や長時間視聴減が理由で、個人メディアと
してはいまだに大きな力がある。その先に録画やスマホ・タブレットとの組み合わせで、個人が動画を持ち運んで見るというこ
とが海外では起こっている(Lab Letter)